あなたがこれから、労働時間の改善コンサルを行うのであれば、
変形労働時間制や残業の申請制度、ノー残業デーなどの施策を
導入するだけでは十分ではありません。

労働時間の改善を抜本的に行うためには、

　現場での「業務の改善」と社員の「意識改革」

を行わなければならないからです。

そのため有効な方法が、「執務態度評価制度」を導入することです。

なぜ、執務態度評価制度を導入すると労働時間が改善されるのか？
については、以下のビデオでご説明しています。

　第4回ビデオ：現場レベルでの業務改善と意識改革のやり方
　http://seminar.zenshuren.net/201801worktime/video.html

ビデオをご覧いただくことができない、という方にご説明しますね。

執務態度評価制度とは、一般に、

　「規律性」「協調性」「積極性」「責任性」

の４つの視点で「職場での日頃の仕事ぶり」を評価する仕組みの
ことです。

このことは、人事コンサルや評価制度の設計をする人であれば、
誰でも知っていることだと思います。

しかし、それぞれの項目がどのような意味を持っているのかを
深く理解している人はあまりいません。

そもそも、組織のマネジメントには「目標達成」と「集団維持」
という「２つの軸」があります。

「目標達成」とは、成果を出すこと。

「集団維持」とは、組織風土や人間関係を良好に保つこと。

また、この２つの軸はさらに、「対個人」と「対集団」という
「２つの方向性」を持っています。

これらを掛け合わせると、以下の４つの象限ができるのです。

　「目標達成」×「個人」＝「積極性」前向きにチャレンジする

　「目標達成」×「集団」＝「協調性」周囲と協力する

　「集団維持」×「個人」＝「責任性」自分の責任を果たす

　「集団維持」×「集団」＝「規律性」ルールを守る

このように考えると、「個人」に対して求められるものか「集団」に
向けて発揮されるべきものなのかは別にして、

＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝
　執務態度というのは「目標達成」と「集団維持」のために
　必要不可欠なもの
＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝

ということがおわかり頂けると思います。

この「目標達成」と「集団維持」を、労働時間の改善という目的で
考えた場合、次のようなことが言えるはずです。

　「目標達成」　→　業務の効率化、生産性の向上

　「集団維持」　→　職場風土の改革、社員の意識改革

だから、「執務態度評価制度を導入すれば労働時間が改善できる！」
ということになるのです。

　いかがでしょう？　ご納得いただけましたか？

しかし、執務態度評価制度を導入するだけでは十分ではありません。

もちろん、その他にもいくつかの施策が必要になります。

詳細につきましては、以下の説明会でお伝えをしております。

　執務態度評価制度と組み合わせると効果的な施策を公開！
　http://seminar.zenshuren.net/201801worktime/

Tweet