労働時間改善や短縮のコンサルティングを行おうとするとき、
ほとんどの社労士は
変形労働時間制
ノー残業デー
残業の申請制度
などを導入して、それを規程にすることを考えます。
もしかしたら、何らかの制度を導入してルール化をしてしまえば、
自動的に労働時間が改善できると思っているのかもしれませんね。
もちろん、こうした制度の導入もある程度の効果はあるでしょう。
しかし、それだけでは本質的な問題解決にはなりません。
労働時間の問題を抜本的に解決するするためには、
業務改善と社員の意識改革
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に本気で取り組まなければならないのです。
では、人事労務の専門家である私たち社労士が、現場レベルでの
業務改善や社員の意識改革のコンサルをするためにはどうすれば
よいでしょう?
結論から言うと、それには『執務態度評価制度』を導入すること
です。
なぜ、『執務態度評価制度』を導入すると、労働時間が改善される
のでしょうか?
その理由については、以下のビデオで解説をしております。
執務態度評価制度を導入すると労働時間が改善される理由
http://seminar.zenshuren.net/201801worktime/video.html
ビデオをご覧になってピンときた方は、以下の説明会にご参加下さい。
労働時間関連ビジネス講座の説明会
http://seminar.zenshuren.net/201801worktime/
今回の講座では、当社が開発した労働時間改善のための
職場風土改革システムPro(クラウド版ソフト)
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のご提供をさせていただきます。
手前味噌ではありますが、これはかなり画期的なツールだと自負して
おります。
このツールを活用すれば、誰でも労働時間改善コンサルができると
確信しています。
反対に、このツールがなければ、社労士が業務改善や社員の意識改革
のコンサルをすることは難しいかもしれませんね。
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コンサルタントの仕事というのは、仕組みを導入することです。
その後の運用については、システムで自動化するのが正解です。
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以下の説明会では【職場風土改革システムPro】のデモをご覧いただき
ますので、あなたのその目で直接確認してみて下さい。
職場風土改革システムProのデモを見学する
http://seminar.zenshuren.net/201801worktime/