労働時間改善や短縮のコンサルティングを行おうとするとき、
ほとんどの社労士は

 変形労働時間制

 ノー残業デー

 残業の申請制度

などを導入して、それを規程にすることを考えます。

もしかしたら、何らかの制度を導入してルール化をしてしまえば、
自動的に労働時間が改善できると思っているのかもしれませんね。

もちろん、こうした制度の導入もある程度の効果はあるでしょう。

しかし、それだけでは本質的な問題解決にはなりません。

労働時間の問題を抜本的に解決するするためには、

 業務改善と社員の意識改革
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に本気で取り組まなければならないのです。

では、人事労務の専門家である私たち社労士が、現場レベルでの
業務改善や社員の意識改革のコンサルをするためにはどうすれば
よいでしょう?

結論から言うと、それには『執務態度評価制度』を導入すること
です。

なぜ、『執務態度評価制度』を導入すると、労働時間が改善される
のでしょうか?

その理由については、以下のビデオで解説をしております。

 執務態度評価制度を導入すると労働時間が改善される理由
 http://seminar.zenshuren.net/201801worktime/video.html

ビデオをご覧になってピンときた方は、以下の説明会にご参加下さい。

 労働時間関連ビジネス講座の説明会
 http://seminar.zenshuren.net/201801worktime/

今回の講座では、当社が開発した労働時間改善のための

 職場風土改革システムPro(クラウド版ソフト)
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のご提供をさせていただきます。

手前味噌ではありますが、これはかなり画期的なツールだと自負して
おります。

このツールを活用すれば、誰でも労働時間改善コンサルができると
確信しています。

反対に、このツールがなければ、社労士が業務改善や社員の意識改革
のコンサルをすることは難しいかもしれませんね。

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コンサルタントの仕事というのは、仕組みを導入することです。
その後の運用については、システムで自動化するのが正解です。
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以下の説明会では【職場風土改革システムPro】のデモをご覧いただき
ますので、あなたのその目で直接確認してみて下さい。

 職場風土改革システムProのデモを見学する
 http://seminar.zenshuren.net/201801worktime/

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